将来性

　建築工事の施工技術の高度化・多様化、さらに専門化にともない、建築施工管理技士の重要性が高まっています。また、先の耐震偽造問題でも見られるように建築施工の信頼性をアップする意味でも重要性を増している資格です。
　建設業法では、建築工事関係16業種の許可に際して、営業所毎、又は工事現場毎に技術者や主任技術者又は管理技術者を置かなければいけない事になっていますが、建築施工管理技士の有資格者は、これら｢専任の技術者｣や｢主任技術者｣、｢監理技術者｣になることが出来ると定められています。
　また入札においても、建築施工管理技士の有資格者数が多いほど有利になる場面もあり、有資格者のニーズは非常に高いものとなっています。

平均年収や給料

　建築施工管理技士の平均年収データはありませんが、建築業界の平均年収は大手上場企業になると、600万円～800万円程度になるようです。また1級建築士の平均年収データでは538万円という数字も出ていますので、建築施工管理技士の給料収入もそれと同等レベルになると思われます。

給料以外の特典

　建築業界はゼネコンなどとも呼ばれますが、この業界で生きる人の利点は自分のやった仕事が形になって残るということでしょう。生きがいを感じられる仕事の為か、業界の離職率がかなり低いのも特徴となっており、特に大手の会社ほど、その傾向が強いようです。